科目名 |
建築耐震設計論 |
英語科目名 |
Aseismic Dedign of Structure |
||
開講年度・学期 |
平成19年度・前期 |
対象学科・専攻・学年 |
専攻科建築学専攻2年 |
||
授業形態 |
講義 |
必修or選択 |
選択 |
||
単位数 |
2単位 |
単位種類 |
学修単位(15+30)h |
||
担当教員 |
山本昇 |
居室(もしくは所属) |
建築学科棟2階 |
||
電話 |
0285-20-2838 |
|
|
||
授業の達成目標 |
|||||
1.地震の動的性質と、構造物に与える影響を説明できる。 2.過去の震害をレビューし、なぜ損傷を受けたかを説明できる。 3.現行の耐震設計が基づいている理論と考え方を説明できる |
|||||
各達成目標に対する達成度の具体的な評価方法 |
|||||
1.〜3.課題に対する提出レポートと口頭説明および討議内容により評価する(合計60%以上の成績)。
|
|||||
評価方法 |
|||||
期末レポートの成績(50%)、提出要約および授業での発表と討議内容(50%)によって評価する。 |
|||||
授業内容 |
授業内容に対する自宅学習項目 |
自宅学習時間 (時間) |
|||
1.建築物の耐震設計 |
序章を1,200字以内に要約し、授業のはじめに提出する。専門用語を調べ、質問事項を整理しておく。 |
4 |
|||
2 害等の実例から得た耐震についての 教訓 (その1)
|
第1章 1.1〜1.4を要約(A4用紙1ページ以内)。授業のはじめに提出する。専門用語を調べ、質問事項を整理しておく。 |
4 |
|||
3.震害等の実例から得た耐震について の教訓 (その2) |
第1章 1.5〜1.9を要約。以下同上 |
4 |
|||
4.耐震法規改正の背景 |
第2章 2.1を要約。以下同上
|
4 |
|||
5.建物の耐震設計 |
第2章 2.2を要約。以下同上 |
4 |
|||
6.建物に作用する地震力
|
第2章 2.3を要約。以下同上 |
4 |
|||
7.耐震設計法の考え方
|
第2章 2.4を要約。以下同上 |
4 |
|||
8.設計の進め方
|
第3章 3.1を要約。以下同上 |
4 |
|||
9.二次設計が省略できる建物
|
第3章 3.2.1〜3.2.2を要約。以下同上
|
4 |
|||
10.一次設計の進め方 (その1) |
第3章 3.2.3 (a)〜(b)−B)を要約 以下同上 |
4 |
|||
11.一次設計の進め方(その2)
|
第3章 3.2.3 (b)−C)を要約。 以下同上 |
4 |
|||
12.二次設計が必要な建物(その1)
|
第3章 3.3.1〜3.3.3を要約。 以下同上
|
4 |
|||
13.二次設計が必要な建物(その2) |
第3章 3.3.4〜3.3.5を要約。以下同上
|
4 |
|||
14.保有耐力の確認が必要な建物(その1)
|
第3章 3.4.1〜3.4.2を要約。以下同上
|
4 |
|||
15.保有耐力の確認が必要な建物(その2) |
第3章 3.4.3〜3.4.4を要約。以下同上 |
4 |
|||
|
自宅学習時間合計 |
60 |
|||
キーワード |
地震災害、動的応答、塑性設計、吸収エネルギー、保有水平耐力 |
||||
教科書 |
日本建築士会連合会「新しい耐震設計の手引き」、東京建築士会、1981年(絶版につきコピー使用) |
||||
参考書 |
1.阪神淡路大震災調査報告、建築編−3、日本建築学会、丸善、1997年 2.建設省住宅局建築指導課「建築物の構造規定−建築基準施行令第3章の解説と運用」、日 本建築センター、1997年 3.鋼構造塑性設計指針:日本建築学会、丸善、1980年
|
||||
小山高専の教育方針@〜Eとの対応 |
C E |
||||
技術者教育プログラムの学習・教育目標 |
|||||
A−1 B−3 |
|||||
JABEE基準1の(1)との関係 |
(b)、(d) |
||||
カリキュラム中の位置づけ |
|||||
前年度までの関連科目 |
鋼構造、鉄筋コンクリート構造、建築耐震構造、建築弾塑性力学 |
||||
現学年の関連科目 |
|
||||
次年度以降の関連科目 |
|
||||
連絡事項 |
|||||
1.受講生が教科書に沿って資料調査結果の発表および討論を行う授業方法とする。 2.知識の習得や内容の理解だけでなく,発表技術も研鑽されたい |
|||||
シラバス作成年月日: 平成19年2月9日 |
|||||