(4) 自学自習の記入の必要がある科目:本科学修及び専攻科の講義演習(授業内容部分に罫線あり 16週分)

科目名

天然物化学

英語科目名

Natural Products Chemistry

開講年度・学期

平成20年度・後期

対象学科・専攻・学年

物質工学科5年

授業形態

講義

必修or選択

選択

単位数

1単位

単位種類

学修単位(30+15)h

担当教員

齊藤光司

居室(もしくは所属)

電気・物質棟4階

電話

0285-20-2806

E-mail

ksaitou@oyama.ct.ac.jp

授業の達成目標

1.グルコースの生合成、代表的な単糖類の構造および化学的性質が説明できる。

2.ポリケチド、イソプレノイド、フェニールプロパノイドの生合成が説明できる。

3.テルペノイド、ステロイド、アルカノイドの一般的な化学構造式が説明できる。

4.生物毒、フェロモンの働きが説明できる。

5.微生物が生産する抗生物質の基本的な構造が説明できる

各達成目標に対する達成度の具体的な評価方法

達成目標1〜5:中間・期末試験における成績により評価する。60%以上の成績で達成とする。

 

評価方法

2回の定期試験(中間50%、期末50%)の加重平均によって行う。

 

授業内容

授業内容に対する自学自習項目

自学自習時間 

1.グルコースの生合成

講義の復習及び講義中に指定された予習項目について A4用紙1〜2枚にまとめて提出する。

1

2.単糖類、二糖類、多糖類の化学的性質

講義の復習及び講義中に指定された予習項目について A4用紙1〜2枚にまとめて提出する。

1

3.ポリケチドおよび脂肪酸の生合成

講義の復習及び講義中に指定された予習項目について A4用紙1〜2枚にまとめて提出する。

1

4.ポリケチドからの生理活性物質

講義の復習及び講義中に指定された予習項目について A4用紙1〜2枚にまとめて提出する。

1

5.イソプレノイドの生合成

講義の復習及び講義中に指定された予習項目について A4用紙1〜2枚にまとめて提出する。

1

6.イソプレノイドからの生理活性物質

講義の復習及び講義中に指定された予習項目について A4用紙1〜2枚にまとめて提出する。

1

7.芳香族アミノ酸およびフェニールプロパノイドの生合成

講義の復習及び講義中に指定された予習項目について A4用紙1〜2枚にまとめて提出する。

1

8.クマリン、フラボノイドの生合成とその関連生理活性物質

講義の復習及び講義中に指定された予習項目について A4用紙1〜2枚にまとめて提出する。

1

中間試験

 

 

9.テルペノイド、ステロイド、アルカロイド   の化学構造と働き

講義の復習及び講義中に指定された予習項目について A4用紙1〜2枚にまとめて提出する。

1

10.テルペノイド、ステロイド、アルカロイドの化学構造と働き

講義の復習及び講義中に指定された予習項目について A4用紙1〜2枚にまとめて提出する。

1

11.フェロモン、生物毒の構造と生理作用

講義の復習及び講義中に指定された予習項目について A4用紙1〜2枚にまとめて提出する。

1

12.植物ホルモン、動物ホルモンの構造と生理活性

講義の復習及び講義中に指定された予習項目について A4用紙1〜2枚にまとめて提出する。

1

13.ビタミンの構造と生理活性

講義の復習及び講義中に指定された予習項目について A4用紙1〜2枚にまとめて提出する。

1

14.天然拮抗物質について

講義の復習及び講義中に指定された予習項目について A4用紙1〜2枚にまとめて提出する。

1

15.抗生物質の生合成と化学合成

講義の復習及び講義中に指定された予習項目について A4用紙1〜2枚にまとめて提出する。

1

 

自学自習時間合計

15

キーワード

生理活性、毒物、医薬、フェロモン、生合成

教科書

林 七雄・他 「天然物化学への招待」 三共出版(1998)

参考書

大石 武「天然物化学」朝倉書店(1987)

後藤俊夫「天然物化学」丸善(1984)

小山高専の教育方針�@〜�Eとの対応

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技術者教育プログラムの学習・教育目標

(A-1)科学や工学の基礎原理や法則を身につける。

(C-1)資源やエネルギー、環境を考慮した技術を指向できる。

JABEE基準1の(1)との関係

(a),(b)

カリキュラム中の位置づけ

前年度までの関連科目

生物化学、有機化学、微生物工学

現学年の関連科目

生物有機化学、生物資源工学

次年度以降の関連科目

生物機能科学

連絡事項

1.講義時間以外でも質問に応じる。

 

シラバス作成年月日

平成20年2月15日